DDTや虫下しと環境左翼

昔に戻れ的な環境左翼の方が多勢いらっしゃいますが
昔の生活が良かったとはとても思えません

小学校では頭にシラミが湧くというので
DDTを振りかけられたり
お腹に回虫がいると虫下しを飲まされたり
エアコンはないので団扇で仰ぎますか
冬は囲炉裏で過ごせますか
車は一部の人しか乗れなくて隣町に行くのに
歩きますか、アシストなしの自転車に乗りますか

すべての元はエネルギーです
日本ではエネルギーを生み出す原油は
殆ど輸入しています
太陽光では天気に左右され大電力は無理です
風力発電も風まかせ
火力発電を使えばCO2を吐きます
そのエネルギーのルートは海です
その海のルート、シーレーンを止められたら
日本は窒息します

ですから今原子炉に頼らざるを得ません
先般の福島の事故は原子力事故ではなく
想定外の津波による冷却事故です
しかも時の首相が誤った指示で介入して
起きたものです

石油が輸入できなくば石炭を掘りますか？
石炭の炭鉱では毎年犠牲者が出ていました
しかし直接の原子炉事故による死者は０です

こうした問題は理性的に考える必要があります
空気に流されずトレンドに流されず
ファクトに基づいた議論が大事です

環境左翼は中国から資金が流れています
沖縄の基地の問題も反対運動を職業している方に
中国から資金が流れています
親中派の議員さんやジャーナリストは中国に行くと
ハニートラップ、マネートラップ、臓器移植トラップ
が待ち構えていて、見事罠にかかります

もうそろそろ親中媚中はヤメテ本来の国家体制を
取り戻しましょう
世界のために
子孫のために
未来のために

感謝するには努力が要る

昨日感謝をする時間を取りました
晩のことで時間は少しだったのですが
今まであえて関心を向けないで置いた方が思い浮かびました
仕事上のことで行き違いがあり
ちょっと理不尽なこともあったので
こちらもはねのけてしまって
済ませてました

昨晩改めていろいろ感ずるところがありました
その方に対して
きっちり真正面から向き合わずに逃げたのではないか
念の強さで適わなかったとしても
真正面からきっちり話をすべきだったなと

いろいろあってこちらサイドとしては許せないと思ったことも
相手から見れば理解できなかったかもしれない
自分の側にも非がなかったわけではない
こちらから見れば身勝手に思えたことも
相手からすればいつもの当然のことであったかもしれない

であるなら、本当に親切であろうとするならば
それをきっちり理解してもらうことも大事ではなかったのか
時間が経ったから冷静に見ることが出来たのかもしれない

今世の中は大きく流れを変えることが
コロナウイルスをきっかけに加速しているように見えます
グローバリズムの終焉
共産主義思想の破綻
あらゆる面にその変化は及んでいくでしょう
教育の現場も長期停止します
ここで遊んだ学生とこれを機会に大いに学びを
勧めた学生とは大きな差が開くことでしょう
これからは結果平等主義から機会の平等へ
そして個人の努力に公平な世に移っていくのではないでしょうか

そしてリバタリアンを標榜する人達が増えていくことを願います
個人は自由であれ、しかしその責任は生ずる
国家は個人の自由を尊重するがその生命と財産を守る義務はある
これこそ真の保守、コンサバティブであると思います

中国共産党武漢ウィルス続編

4/1現在の状況

感染者は各国基準が違うので

あまり客観性はない

中国の数字は実際は一桁か二桁多いと広く見られている

仮に10倍あったとすると3万３千人くらい

死者が居て世界でトップではないかと思われます

（モバイル通信の解約数から見るとこれでも少ない）

イラン、ロシアは低めに報告されているのではないか

と言われています

明らかに新中国の国々が感染していること

イタリア（伊太利亜）は特にひどく

いろいろもっともらしい理由は言われていても

これだけ国々の差が出るのは何故でしょうか

先日”法輪功”のメンバーがチラシを配っていましたが

3/10　大紀元社説として

ウィルスから身を守る方法

ウイルスは中国共産党に狙いを定めている

という見出しでありました

内容は概ね納得できる内容でした

これから2度目の大きな中国の隠蔽が明らかになり

大きく信用を失墜すると予想されます

アメリカでは

中国が

「自分で火をつけておいて、消防士のふりをしている」

と怒り心頭

議員さんたちが超党派で中国制裁、賠償請求を

具体的に進めようとしています

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)の呼称は誤りです

中国共産党ウイルス、あるいは武漢ウイルスです

中国共産党の（発生が中国）

中国共産党による（隠蔽したために）

中国共産党のための（もともとは高齢者を減らすために開発された）

武漢ウイルス

中国国内にとどめて欲しかった

現在の様相は米中戦争

中国の武漢からウイルス研究所から漏れたウイルスが
武漢で感染し、中国共産党が隠ぺいしたため
封じ込めに失敗し、武漢、湖北省をロックダウン
その間に世界に広がっていった状況でした
しかし中国共産党は3月に入り
武漢ウイルスが世界中に広がって
パンデミック宣言がなされたと同時に
”武漢ウイルス”でなく”　”人類のウイルス”　
として開き直った経緯があります

場合によると、より強力なコロナウイルスを
一帯一路を通して世界に押し込んだ可能性もあるらしい
この中国の戦略に対してアメリカが猛反発
状況としては戦火を交えないが事実上の戦争状態に入ったと
認識する方が正しいようです

日本も親中媚中の幻想を捨てシビアに状況を理解しないと
大変な目に合うでしょう

今年のカムロ坂の桜

5分咲きでしたが真っ青な空をバックに

きれいでした

武漢肺炎ウィルス対応表

武漢ウイルスの経緯を

中国　日本　台湾　米国各国の対応を

時系列で3月中頃までまとめてみたものです

これは私の意見ではなく
ネット情報や報道されたものを並べました
こういう風に時系列並べると
今回のウイルス感染の経緯が浮き彫りになります
中国共産党は必死に真実を隠蔽しようとしますが
隠しきれなくなると思われます

初動の隠蔽に懲りずに
二度三度の隠蔽を重ねれば
世界もそれを許せなくなるでしょう
と同時に中国共産党の本質があらわになり
中国共産党の長年の野望は打ち砕かれなければ
なりません

人類の未来をかけた時代の幕がきっておろされたのです
こんな稀有な時代に生きている奇跡を
感ぜざるを得ません

新高輪ゲートウエイ駅 フォト

新高輪ゲートウエイ駅

2020/3/14開通

しかし世間は中国武漢肺炎一色

これは連絡地下道かな

さらに広角でワイドに

 これが泉岳寺側の正面

これは何かわかりません　一時的なものか恒久的なものか

中国武漢ウィルス パンデミック7

3/10　習近平が一瞬、武漢訪問

情報統制も強化し終息宣言のプロパガンダに舵を切ると同時に批判者が消息を絶つ

☆陳氏（市民ジャーナリスト」と名乗りSNS上に動画を投稿していた）
2月6日、陳氏の友人たちは陳氏と連絡が取れなくなった

☆鍾氏（鍾南山医師（83））
1月19日　政府の対策責任者に任命された鍾南山医師翌日
中国メディアの取材に「ヒトからヒトへの感染は明らか」
「治療にあたった14人の医療従事者が感染している」などと
衝撃の事実を次々に暴露。
2月27日の会見。今回の教訓を問われた鍾氏は、ためらいなく答えた「1月7日にはウイルス情報が国連に報告されていた」鍾氏は情報隠しがあったことを事実上認め、そのうえで現場の権限拡大を求めただが、鍾氏、ある日突然、表舞台から姿を消した

☆許志永氏（「新公民運動」を呼びかけた人権活動家）
最近、インターネット上で発表した文章でウイルスについて「政府が真相を封殺し、公開を遅らせたことが、ウイルスの流行を招き国に災いをもたらした」と指摘するなど政府の対応を批判し、習氏の退任を求めていた。
許氏は滞在先の広東省の友人宅で警官によって身柄を拘束され連行されていった

☆任氏（物言う企業家）
任氏の知人は「任氏は3月12日ごろから姿が見えなくなった」

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3月24日　オリンピック延期
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2020年3月25日 16時21分
各国政府が25日までに発表した内容によりますと
国や地域別の感染者の数は多い順に、
▽中国が８万1218人、
▽イタリアが６万9176人、
▽アメリカが前回の発表からおよそ１万人増えて４万4183人、
▽スペインが３万9673人、
▽ドイツが２万7436人、
▽イランが２万4811人、
▽フランスが２万2302人などとなっています。

死亡した人は、
▽イタリアが6820人と7000人に迫っているのをはじめ、
▽中国が3281人、
▽スペインが2696人、
▽イランが1934人、
▽フランスが1100人などとなっています。

感染状況は各国の定義の仕方が異なるので比較にならないようです
しかし不思議なのは日本の状況です
初期には中国に次いで2番手でしたが今や大幅に後退
（素晴らしいことなのですが原因がイマイチ不明）
・検査が進んでいないのが逆に幸いに院内感染と医療崩壊
　が抑えられている
・キスやハグをする習慣がないので感染がしにくい
・世界一清潔民族、手洗いや毎日入浴等の習慣が幸いしている
・自制心が強く他人に迷惑をかけぬようマスク等の着用が徹底している

まだ予断は許さず予測がつきません

ただ返すがえすも、初期の入国拒否等瀬戸際対策が不徹底
（只今現在も）
また普段の情報収集能力がなく（諜報活動が貧弱）
国防の弱点が現れています
世界を鳥瞰すると

中国から発生し親中・経済隷属的国家が大きな被害を被っています